賃貸に防音室を入れる際の注意点

賃貸物件に防音室を入れたいけど、そもそも入れられるのか、入れる際はどのような確認が必要なのかとお悩みの方も少なくないのではないでしょうか？

今回の記事ではそんな方に向け、賃貸に防音室を入れる際の注意点や確認事項、また賃貸向けの防音室の選び方について解説します。

①大家さんや管理組合の許可が必要

賃貸物件に防音室を設置する場合は、必ず事前に大家さんや管理会社、分譲マンションであれば管理組合の許可を取りましょう。無断設置は契約違反になる可能性があり、退去時の原状回復トラブルにも発展しかねません。

また重量に関して、日本の一般的な住宅は、床の設計積載荷重が約180kg／㎡を基準に設計されています。一部の高遮音タイプの防音室や、自由設計型の防音室は例外ですが、アビテックスやナサールなどのユニットタイプはこれらの基準内に収まるように設計されています。

ただ例えば防音室内にピアノなどの重量物を設置する場合、これらの重量を超える可能性もあります。『平米荷重シュミレーションツール』では、簡易的に平米荷重の計算ができるので、参考にしてみてください。

防音室を住居に設置する場合、物件の種別により導入が必要な火災報知器の種類が異なります。一般的に戸建住宅では住警器と呼ばれる電池式の火災報知器の導入が、マンションなどでの集合住宅では自火報と呼ばれるケーブル式の火災報知器の導入が必要になります。

居室内で防音室を設置する位置にも注意が必要です。

まず防音室を壁から離すことが大切です。壁面と近すぎると防音室本体の振動が、居室の壁面に伝わってしまったり、空気の循環がうまく行えずカビの原因となってしまったりしてしまいます。

通常の壁面は居室の壁面から最低5cm、換気扇のある面は居室の壁面から60cm以上離して設置するのが望ましいです。またエアコンの導入を考えられている方は、設置予定の居室のエアコン電源の位置も踏まえた上で防音室の設置位置を決められるのがオススメです。

エアコンは通常家電と異なり延長コンセントケーブル等が利用できないため、エアコン電源の長さが足りない場合、取り付け位置の変更や、エアコン電源延長のためだけの電気工事等が必要になるため、注意が必要です。

そのため今すぐにはエアコンを取り付ける予定はなくとも、将来的に防音室内にエアコンを取り付ける可能性がある方は、最初に防音室を導入する段階からエアコンの設置も踏まえ、防音室をおく位置を決められるのがおすすめです。

一度組み上がってしまった防音室を、エアコン設置のためだけに動かすとなるとかなり費用がかかるので、気をつけましょう。

賃貸の場合、オススメの防音室は移設や再販が可能な簡易型もしくはユニット型となります。

ユニットの自由設計タイプやリフォーム型はそもそも賃貸ですと許可取得が難しく、仮に許可が取れたとしても退去する際に解体・移設ができないため、持ち家でない限りオススメできません。